電気自動車により、日本の自動車業界がお先真っ暗になる不都合な事実

By | 2017年8月3日

エンジン自動車のお先真っ暗さ

今の日本では自動車産業が唯一残されたMadeinjapanと胸を張って言える産業なのかもしれません。しかし、この自動車業界の未来は全く明るくないと言えるでしょう。

それは最近自動車のトレンドが、エンジンではなく電気自動車に移り変わろうとしている事です。つまり、今、自動車業界において巨大なパラダイムシフトが起きようとしているのではないでしょうか。

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すでにある電気自動車実用性への萌芽

まだ現時点では大々的には発売されていませんが、中国の原付などが日本にも徐々に浸透しています。もちろん、それらの原付きはクオリティ的にはまだまだ問題が多数あり、日本のバイクメーカーを脅かすことには全くなっていませんが、それは今だからこそ、そう言えるのです。

日本も何十年か昔、当時でも日本製の自動車をアメリカなどに輸出していましたが、その当時のアメリカでの日本車の扱いとは、「安かろう悪かろう」の代名詞の様な存在でした。

つまり、歴史は繰り返されているのです。今まで日本がたどって来た道を、中国がたとっている事にほかなりません。さらに、同時に、エンジンという内燃機関から電気自動車のモーターへと移り変わっている時代ということです。

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日本はエンジンにこだわらざるを得ない

日本の自動車メーカーは、プリウスなどを見るまでもなく、未だにエンジンにこだわっています。また、エンジンの自動車にこだわらざるを得ない状況でもあるのでしょう。

日本の技術力を持って電気自動車を本格的に開発しようとすれば、さして困難を伴うことなく電気自動車を作ることはできるのかもしれません。しかし、それは現在のトヨタや日産という自動車メーカーは自分で自分の首を絞めることになりかねません。

なぜならば、電気自動車とは内燃機関の自動車とは全く異なり、非常に簡単に作ることができ、また、組み立てや修理などもエンジンの自動車よりは幾分楽にすることができるためです。

そのような電気自動車が普及することにより、自動車は大企業でなければ作ることができなかった状態から、中小企業でも作ることのできる自動車なってしまう可能性が出てきます。

それはすなわち中小企業が作ることができる自動車の存在とは、中国でも簡単に作ることのできる事と、全くイコールです。

そのような大きな視点で見ると、日本の最後に残された産業である自動車メーカーを守るために、電気自動車を「作りたくない」のが本音ではないでしょうか。

電気自動車の普及そのものは、国際社会へのアリバイとして一定程度は進めるのかもしれませんが、政府をあげた電気自動車の普及は、まずないでしょう。

もしくは電気自動車は走行距が短い、などのデメリットをことさらに取り上げ、燃料電池自動車などの、必要以上に複雑なシステムを搭載した自動車を作ろうとするのかもしれません。そうすることによって、現在存在する自動車メーカーの延命ができるのですから。

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電気自動車の簡単な実用方法

電気自動車において後続距離を伸ばすために最も簡単な方法とは、バッテリーの規格化をすることです。そして、規格化されたバッテリーを、必要な時にいつでも交換できる状態にする。

つまり、現在のガソリンスタンドで交換をすることができるような社会的なインフラとして整える。

そうする事によって、電気自動車でも非常に実用性を持った存在となるでしょう。しかし、それは日本社会は絶対に自発的には行わないでしょう。

日本の自動車産業を守るために、最後までエンジン自動車にしがみつくでしょうし、また、エンジンの代替としての燃料電池自動車やハイブリッド自動車に最後までしがみつくのでしょう。

とはいえ、アメリカで本格的に電気自動車が普及すれば、それを日本に買って下さいと言う話になるでしょうし、もしかすると、ある年度を境に、一気に現在の自動車メーカーはジリ貧に落ちいる可能性があるかもしれません。

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