経済的、精神的に独立したパートナーこそ、良好な関係性を続けるための秘訣である

By | 2017年4月27日

私には結婚をいずれは考えているパートナーがいるのですが、結婚について、その良好な関係性を長引かせるための方法を記述します。

夫婦は監視、確認をするな

これがいろいろな人に聞いてみて、最大の秘訣ではないでしょうか。つまりで結婚したとはいえ、それはあくまでも個人と個人が婚姻という、法的な契約を結んだ事に過ぎないのですから。

当然、お互いにプライベートの時間はあるべきですし、そしてお互いに干渉していい部分と悪い部分がある。夫婦だからと言って、何でもかんでも鑑賞して良いものではないですし、お互いに自分の時間を作る、または作るための配慮をお互いに行う。

それはお互いがきちんと考えとして理解するのみならず、それを行動として継続できるか事が一番重要な事ではないでしょうか。


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パートナーとの離別はもっと軽やかに

結婚する前から私がこのような意見を言うのは甚だおかしな事なのかも知れませんが、結婚とは、それは結婚生活の始まりに過ぎません。

もしその結婚がお互いにとって負担となり、そして、それがうまくいかない事が判明したのであれば、それは即座に離婚に移す事ができるようなお互いの経済的独立を最初から考えておくべきではないのでしょうか。

それができないがために、お互いに見たくもない、顔を合わせたくもないパートナーと過ごさねばならない事が起こるのです。

幸いにして、現在これまでの無為無策のツケによる少子高齢化によって、働く場所はどこにでもあり得るのですから、それは金銭的収入を得る意味においては、お互いの独立を得るために、夫婦が共に働く選択肢は常に存在していいのではないでしょうか。


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社会矛盾の押しつけとしての現在の結婚制度

私はこのブログで何度も主張していますが、現在の結婚制度者は、そもそも女性を弱い者として扱い、すなわち、それはパートやバイトなどの産業界にとって都合のいい労働者として女性を使うための制度の究極の末端点であると考えています。

つまり、社会は女性を使い捨てにし家庭が絶対に女性を最後まで面倒をみる、そのように家庭に女性の雇用不安を押し付けられている、と私は考えています。

女性が子供を産み、育てることは極めて重要な事です。しかし、その状況において、子育て休暇が取れている企業は一体、全企業の何パーセント存在するでしょうか?

また、子育て休暇後に復職のできる企業は何パーセント存在するでしょうか?

それらの法的な整備を何ら行わず、そして、一方では今でも女性は家庭に入り子育てをすべき、などという詭弁がまかり通といる社会があります。


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普通を疑え マスコミのプロパガンダの狙い

私が今ここで主張している事は、一般的な家庭のあり方からすると非常識極まりない事を書いているのかも知れません。

しかし、常識極まりない事であっても、結婚した者同士がお互いにパートナーとしてうまくゆかないことが判明したにも関わらず、その家庭を運営せねばならない社会状況の方が、よほど非常識なのではないでしょうか。

それらの原因は集団主義者があり、また企業における体制などがあります。それらの社会的矛盾の末端的な押し付け先として、家庭がいびつな形になっている事に他になりません。

このようなプロパガンダをマスコミはがなりたてますが、そのようなプロパガンダに騙される事なく、まずパートナーは結婚する際に、お互いがどのような人生を送りたいのかを、ゆっくりと話し合う時間があってもも良いのではないでしょうか。それらの人生としての長期スパンを考えずに、一時の情熱だけで結婚することは極めて危険な行為ではないでしょうか。

恋愛期間中はアバタもエクボ、と言います。しかし、そのような期間は短い時間でしかありません。その時間が過ぎ去った時の事を真剣に考えられる関係性こそ、本当の意味での人間的なパートナーシップと言えるのではないでしょうか。

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