使えない部下をどのように使うか、人手不足の時代の上司の意識改革の必要性

By | 2017年3月30日
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「使えない」部下を使う事こそが上司の仕事だ

部下を使う立場の人が、「この部下は使えない」などと言っているのを聞く事がありますが、少なくとも自分が雇った、もしくは自分が経営者ではない限り、その部下を使わざるを得ません。

日本では名ばかり管理職の名のもとにサービス残業が強制されていますが、管理職といえど、解雇権は全くありませんし、それが故にパワハラなどの目に見えない嫌がらせが多くをしている事もあるのでしょう。

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時代は変わった 人材を作れ

今の30代後半までの人であれば日本の景気はどん底であり、そして企業は人を応募さえすれば、いつでも人は来るなどとの幻想を抱いている事がありますが、その幻想はとっくの昔に誤った認識となっています。

小泉構造改革などにより、若者が非正規の労働を強制させられ、その結果として労働力の再生産ができなくなった事により労働人口自体が減少してしまいました。

また、団塊の世代の大量退職により、その穴埋めをバイトでさせようとした、結果まともな人材がいなくなってしまいました。

もはや企業は、人材を確保する事自体が大変な時代となりつつあります。

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「嫌なら辞めろ」は企業に対し吐き捨てられる言葉となった

一昔前であれば、企業の圧倒的な優位性を利用し社員に対し、「嫌ならやめろ」との暴言を吐く事ができましたが、それが今となっては企業に向って帰ってきているのです。つまり、根本的に考えを改めざるを得ない時期に来ているのです。

使えない人材をどうするか

少なくとも本人にやる気があり、それの上で、やる気が空回りをしているのであれば、そのやる気を適切な方向に持って行く事は上司の当然の役目です。

たとえば、最初マニュアルを上司の自分が作り、そのマニュアル通りに仕事をしてください、でも良いと思いますし、また、自分が徹底的にその部下の尻拭いをする覚悟があるのであればその部下に自分の思う方法で仕事をさせ、その後にダメ出し だしもしくは労働効率の改善を促していく方法もありでしょう。

ただ、悲しいことに、これらの人を育ているスキルが少なくとも中小企業においては、全く失われている、もしくはそれが誤った根性主義に彩られているのが現在の多くの中小企業です。

とはいえ、そのような企業は遅かれ早かれ消滅していく事でしょう。

今後、使えない部下を適切に使う事は、企業の存続にとって、極めて重要な課題になります。使えない部下だから切り捨ている、と考えるのではなく、それは自分が部下を育てる事のできる機会を与えられた、と考え、そして部下のやる気を引き出していく考えに今すぐに改めるべき時期が来ているのです。

最低限、法律を守る事は企業の全ての根本である

無論、部下のやる気の以前に、まずサービス残業をさせない、パワハラをしない、適度な休暇時間を与える。それは最低限、企業が行うべき事ですが。

最低限の事もできていないにも関わらず、使える人材が来ないなどと言うのは、寝言に過ぎません。

それは良い悪いの問題ではなく、犯罪です。犯罪を行い、肯定する企業に未来はありません。

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