LGBTについて権利や意図は理解するが、別の隠された悪質な意図を感じる

By | 2019年1月21日

LGBT生き方は認められてしかるべき

まず、この記事を書くにあたり、お断りになりますが、私はLGBTの方々について、彼ら、彼女らの生き方を全く否定するつもりはありません。むしろ、多様性が認められるべき社会である事については大いに賛同します。

また、LGBTについて日本社会では理解が著しく乏しい、そして、彼らの権利や生き方に対して、理解が求められる点については大いに賛同します。

しかし、それでもなお、私が疑問に思わざるを得ない点が多々あります。

本記事ではリベラル側ののひねくれた意見として、LGBTについて記述します。

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社会の寛容さの演出としてのLGBT問題

結局のところ、LGBTについて問題を論じる事とは、社会の寛容さを意図的に演出している、つまり社会の下心が透けて見えるような気がしてなりません。

意図的な社会的な寛容性の演出、つまり、文明開化時における、鹿鳴館での猿真似ダンスパーティーのような、そんな事案としてのLGBTように私は見えてなりません。

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サビ残の一つも撲滅できない社会が何を言う

確かにLGBTの人々は一定数、いかなる時代にも確実に存在した事でしょう。

特に江戸の文化では、女性数の数が少ないため、少年愛を含め、同性愛が蔓延った、と伝えられます。

LGBTでおそらく最も有名な人物といえば美輪明宏、そして、これは右側が絶対に認めないでしょうけれど三島由紀夫もそうです。

生まれ持った性癖について、社会がそれを否定する権利はありません。しかし、それをそれらの者を「尊重しているような態度」を行う事自体が、私は何か非常に強い違和感を覚えざるを得ないのです。

それらのマジョリティに対する配慮は世界のダイバーシティ化、すなわち、「様々な価値観を尊重する」とのお題目として謳われますが、様々な価値観を尊重する以前に、一般の我々働く者の環境、すなわち労働基準法さえ守られていない環境で、それらの議論は空虚なものに思えてなりません。

働く行為は人生における大体1/3もしくは、1/4の時間を占めるにも関わらず、です。

サービス残業させる事は、定時になった後、経営者が自分の財布から金を抜き取っている行為と等しい、にも関わらずです。

そのような、まず大原則の問題を解決する事のできない社会に、いったい何がLGBTなのでしょうか?と私は問わざるを得ません。

例えばサービス残業は今の社会になっても、何一つまともに対応されることもなく行われています。

サービス残業は言うまでもなく企業による、犯罪行為です。ブラック企業の犯罪行為ですら取り締まれない日本社会において、一体何を「LGBTので個性の尊重」だのと言っているのか?と思ってしまうのです。

それらは、聞こえのいい、先進国ごっこのための一種のプロパガンダでしかない、とさえ思ってしまうのです。

つまり、「日本社会はこんなにも寛容でこんなにも多様な価値観を認めている」という極めてわかりやすいデモンストレーションにLGBT問題は利用されているのではないのでしょうか?

そのため、私はLGBTの議論について、この記事を除いては他に行うつもりはありません。

そのような先進国ごっ、このための議論に乗る必要はどこにもないと思うからです。そんな事より、目の前にあるブラック企業やサービス残業、就職氷河期世代に対する救済の事を社会の最優先議題とすべきではないでしょうか?

LGBTの方に対する差別や、また、そこに、対する嫌がらせなどは徹底的に糾弾されるべきですが、それを事さらにクローズアップする事は別の意図を持っていると思わざるを得ません。

またLGBTの方に対する就職差別や結婚差別、また相続などにおける差別的待遇が存在することは事実です。

それについて問題の改善が行われることについて、私は何ら異議を挟むものではありません。

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先進国ゴッコのための「議論」の虚無性を見破る

LGBTに限った事ではなく、最近のオリンピックに向けたヒステリックな禁煙を強制する社会を見ていると、いわゆる「オリンピックに向けた先進国ゴッコの強化」を為政者たちがめようとしているのように見えます。

それらの行動は、厚化粧を塗りたくった醜悪な老婆のような印象を受けてしまうのは私だけでしょうか。

そして、上辺だけの「多様な価値観」として、一番わかりやすい例としてLGBT方々が取り上げられているのかも知れません。

追記として

「LGBTを尊重する」とは、「外国人労働者を導入せざるを得ない」と「主張」される「労働力人口不足」において、為政者たちの少子高齢化に対する取り組みを行わなかった不作為をごまかすための手段とも見えます。

LGBTを尊重する多様な価値観、とは、「外国人労働者の尊重」とも関連してゆくでしょうから。

本来、少子高齢化を止めたいのであれば、現在の就職氷河期世代に対して結婚支援や正社員につく事のできるような財政的、法的、バックアップを行うべきだと思うのですが。

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