まとめサイトは面白いですが
2chのまとめサイトは面白い事は否定出来ないですし、ちょっとした暇つぶしや気分転換、ネタを探すには便利です。しかし、まとめサイトは危険性が大きいメディアであることも確かです。
何それは個人が運営していると予想されますが、それによってもたらされる危険性が存在します。
つまり、ステルスマーケティング的な考え方、もしくはより大規模な政治的意図を持つ世論操作等の可能性も考慮すべきではないでしょうか。
｢個人運営｣であるがゆえの思想性の脆弱さ
例えば朝日新聞であればリベラル、産経であればネトウヨ御用達、といった、「社」としてのカラーが新聞には有りますが、まとめサイトの場合、多くは個人で運営しているので、発言の買収をしようと思えばいくらでもそれは可能です。
無論、個人ブログでも同様ですが。
まあ、私はこのブログは自分の信念で書いているので、いくらカネを積まれても好き勝手発信しますが。
特に現在いいえGoogleの検索エンジンは､基本的にはまとめサイトは基本的には評価が低いため､SEOではなく相互リンクによるアクセス獲得がまとめサイトの主たるアクセスの獲得方法になっています。
そのため､よりアクセスを増やし、もしくはそれを装うことによって､あたかも発言力が強いかのような工作を行い、まとめサイト相互間での影響力を増大させていく方法を用いることができるのはブログとは違った点ではないでしょうか。
特にまとめサイトの運営は｢ブロガー｣のように顔出しをせずとも可能ですから､何らかの組織的な関与がありながら｢個人が運営するオピニオンまとめサイト｣を装うことは十二分に可能でしょう｡
それは責任不在のまま､｢下｣からの､ある種のオピニオンを拡散させるには便利なツールでしょう｡
恣意的な編集による事実の歪曲
まとめサイトの最大の欠点は編集が個人の恣意によって白黒が逆転することではないでしょうか。
2chのスレッドの流れでは否定的なものであっても、記事の抽出方法によっては、その逆の肯定的意見が多数であるかのように見せることが可能です。
特に、ネット右翼に媚びるサイトでは、その傾向が非常に強いですね。それはつまり、「ネトウヨ」という一種の読者層をターゲットとした「愛国ビジネスとしての記事内容」であり、それが真実であろうが捏造であろうが、アクセスさえ獲得できれば内容は二の次、三の次なのでしょう。
無理やり自分たちにとって都合のいい記事にし、ネトウヨにとって都合のいい記事にしてしまう。あらゆる記事がバイアスに満ち満ちた記事となってしまいます。
テレビとの違いは事実の歪曲を個人でするか、団体でするかの違い
とはいえ､まとめサイトに限らず、テレビや新聞と言ったメディアでも同じことで、まとめサイトとは、それをより露骨に、よりリテラシーを求められる形にした、という見方もできます。例えば、朝日新聞と産経新聞では同じ事象が全く逆の見方になっている、ということもしばしば起こっているのですから。
それが個人の運営する「メディア」では、より露骨に行われている事は容易にに想像できます。
また、個人で運営しているが故に､そこに､何らかの方法スポンサー的な存在が現れた場合､果たして経済的に盤石ではない個人が､スポンサーの意向をを無視せず運営をする事ができるのか? と､問われた場合､甚だ疑問です｡
まとめサイトは匿名発信である危険性
一般のマスコミと比べ、まとめサイトが明らかに違う点は、まとめサイトでは管理者が匿名の個人であり、もともとのまとめ先の2ちゃんねるのソース自体の信頼性が乏しいことではないでしょうか。
もちろん、その逆の場合も多々ありますが、意図的に何らかの情報の隠蔽、もしくは否定を行いたい場合には上記の恣意的な編集と組み合わされると、ますます混乱する原因となります。逆に、それを利用すれば為政者にとって都合の悪い事実は有耶無耶にすることも可能なのです。
実はこの方法は、左右の間にある問題を議論しているかのような状態を生み出し、ウェブを見ているものがどっちもどっちと思わせる時点で、為政者にとっては勝ちなのかもしれません。
結局｢どっちもどっち｣の議論は､持てる者の方が有利に働くことがほとんどなのですから。
まとめサイトのまとめ
まとめサイトは暇つぶしとしては良いと思いますが、それ以上の地位になることは無いし、信頼性がそもそも根底から無いメディアなので、これまでのテレビやラジオなどのオールドメディアとは全く別物として考える必要があるでしょう。
自分に都合の良い意見が書かれているため、まとめサイトが真実である、と短絡的な考えをすると、ネトウヨのような為政者のカイライ、もしくは洗脳された人物になってしまうでしょう。
まてはよく言われるエコーチャンバー空間を自分で作り出しかねないとも言えます。
まとめサイトは面白いですが、読む際には編集側の意図を意識して読むことが求められる、これまでにはない媒体と言えるでしょう。
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