ネットの儲け話と反社会的勢力との関係
ネットを検索すると､｢私はこの方法でいくら儲かりました｣などとの成金趣味を振りまく､いわゆる｢情報詳細｣や｢セミナー｣などをいくらでも目にすることができますが､それらの背景に反社会的勢力が存在するのではないか､と私は考えざるを得ません｡
むしろ背景に反社会的勢力が存在すると仮定することによって､一見､信頼性をもたらすために彼らがおこなっている不可解な｢証拠｣の謎解きをすることができます｡
もちろん､情報商材の中にも本当に一個人が単なる高額なマニュアル販売的なものとして行なっている物も多々あるでしょう｡
しかし､SEOの激変により､アフィリエイトがジリ貧になったブロガーが､自分のノウハウを売ると称し､情報商材の販売やセミナーを開くなどの行為は､｢悪意ある者達｣の意思をカモフラージュさせるには十二分な環境でしょうし､悪意を持った者達からすればいくらでも､それらの｢儲かった｣ことへの信用性を増す方法はあるのは事実でしょう｡
それらのセミナーや情報商材について､悪意を持って証拠を捏造しようとすれば､どのような方法があるのかを書きます｡
そのデザイン､コーディングは一体誰が行ったのか
情報商材にありがちなサイトとして､派手な､それはまるでパチンコやパチスロの様なデザインのwebサイトやブログがあります｡
また｢残り何人｣などと称する怪しいカウンターなどが設けられていることがありますが､では一体､それらのデザインやプログラムは一体誰が作ったのか､と考え場合､いわゆる反社会的勢力のフロント企業が作ったと考えるのが一番自然ではないでしょうか｡
社会的勢力は暴力団規制法によって､かつての様な大々的な｢みかじめ料｣の要求ができなくなったため､フロント企業を設立し､そこで合法､非合法な手段によって金を稼いでいると言われます｡
また､｢みかじめ料｣請求を行うための企業の中にはIT企業が存在することも確かでしょう｡なぜならば､IT企業は資本投資がほとんど不要で設立することができるのですから｡また､ウェブデザインやウェブサービスの使用量は｢相場は有って無いようなもの｣
ですから､いくらでも｢ウェブサービス利用料｣として､｢みかじめ料｣を取り立てることが可能かもしれません｡
そのように考えた場合､なぜ情報商材やそれらのセミナーにおいてプログラムやデザインを凝った造りとすることが｢できる｣のか､の理由を極めて明快に説明できるものです｡
証拠としての法的書類
また､より｢確実｣な証拠として､私はこれだけ納税しました､と称する納税証明書は信頼性のありそうな証拠として捉えることができるかもしれません｡
しかし､それは何らかのフロント企業の､誰かの名義の納税証明書を､その名義の部分だけをphotoshopなどで書き換えることによって納税をしたかのように偽装することは可能です｡
また､より手の込んだ方法として､イラストレーターなどのデザインソフトや､悪意あるはんこ屋などとの繋がりがあれば､があれば納税証明書に捺されているハンコその物さえ､偽造することも十二分に可能なのですから｡
会社組織
まこれは言うまでもなくフロント企業そのものですね｡ちなみにフロント企業の場合､従業員や役員の存在の他に､株主の存在もあります｡
何もご丁寧に､反社会的勢力が従業員に役員になっていることはありません｡また株主であった場合､フロント企業の利益から毎月n万円が｢株主配当｣として上納される際に､株主を反社会的勢力とは全く関係のない第三者に指定することによって､当局であったとしても反社会的勢力のフロント企業であることが認識することを難しくなる､という行為は十二分にありえるでしょう｡
顔出しの情報商材の｢主催者｣は誰か
これは反社会的勢力の資金源の一部を担っている､闇金融などにおける多重債務者ではないでしょうか｡多重債務で何も失うものがない者たちへ顔だしをさせることによって､その債務の一部を相殺させる事は十二分にありうるのでしょう｡
つまり､｢儲けた｣と主張している人物そのものが｢虚偽｣である可能性は否定できません｡
豪華な食事､宿泊について
儲かったと称する情報商材屋セミナーにおいて､その主催者が
｢こんなに豪華な料理を食べました｡｣
｢こんなに豪華なホテルに泊まりました｡｣
と｢主張｣する写真が掲載されることがあります｡しかも､ご丁寧に顔出しをしている情報商材､セミナーの主催者本人がその写真の中に写っていることがあります｡
これは､一見､それらの宿泊施設や飲食施設を利用しなければ､そこでの写真を撮影することは不可能です｡
しかし､反社会的勢力の者達､特にそれは上層部にとっては､それらのホテルや飲食施設を利用することは日常的にあり得ることでしょう｡そこに､フロント企業の金儲けのために､それらのセミナーや情報商材の｢主催者｣を同席させ､写真のみ撮影させる行為は可能です｡
無論､上記はいずれも､｢悪意をもって行えば可能である｣という例に過ぎませんし､あくまでも｢実行方法としてそのような方法が可能である｣という推論に過ぎませんが｡
ネットで悪意あるものに騙されないために
私も仕事の付き合いで､何人かの中小企業を経営されている方とお付き合いがありますが､彼らは絶対にウェブでお金の話題は書きません｡
また､ブログを書いている方にしても､自分の趣味の記述が主たる短文のブログがほとんどです｡
考えれば当然です｡なぜ､誰もが見るウェブで､｢自分の飯のタネ明かしを書く必要があるのか｣に尽きるでしょう｡それは実業でなくとも､ウェブの仕事でも全く同じです｡彼らは､なぜ､｢自分の商売の秘密を暴露したがるのか?｣ そもそも､ありえません｡
つまり､ウェブで｢儲けた｣｢儲けることができる｣と書いてある時点で､｢疑わしき存在｣と認識すべきでしょう｡
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